がんになった人は全員今の仕事を辞めないといけないのでしょうか？
その答えは“NO”です！
たとえがんになったとしても、様々な工夫をすることで今の仕事を長く続けられる可能性があります。
今回はがんになった人が治療を続けながら仕事を続けるためのコツについて解説していきます。
目次
がんになった人が仕事を辞める理由
治療を受けながら仕事をする難しさ
そもそも、なぜがんになると仕事を辞めないといけないという思いになってしまうのでしょうか？
まずは、がん治療を受けながら仕事をする難しさが挙げられます。
がんが見つかってから開始する治療はがんの進行度にもよりますが、ほとんどが定期的な通院を必要とします。
この「定期的」という頻度が様々で、月に1回というペースではなく週1回や、月に1度は短期間の入院を必要とするなど、仕事に支障が出てしまうような頻度になる可能性があります。
数日程度であれば休むことができたとしても、続けて休むことに患者自身が抵抗感を感じてしまったり、職場もそれだけの休みを許容してくれるかどうかという問題があります。
がんであることを職場に伝えにくい
自らががんになったことを職場に知られたくない、またはどう伝えたらよいかわからないという思いから、仕事を辞めてしまう人も少なからず存在します。
自身ががんであることを知られたくないという思いの背景には、主に以下のような思いが隠されています。
- 余計な心配をされて弱みを見せるのが嫌だ
- 「病気だから」と特別扱いされることが心配
- がんの症状や通院が原因で仕事ができないことへの申し訳なさ
- 仕事内容を変えないといけなくなることへの不安
- がんが原因で仕事をクビにされてしまうという恐怖
もちろん、上記のような思いは工夫一つで解決できるものばかりです。
特に、がんが原因でクビにするということは違法行為なので、必要以上の心配をすることはありません。
しかし、患者本人にとって上記の思いはとても深刻な問題として感じていることで、そのために職場や他の人へ相談することができない事態に陥ることが多いのが現状です。
がんの症状が原因で仕事が続けにくい
がん治療による副作用やがんそのものの症状によって、仕事を続けることが難しくなってくることも原因として挙げられます。
痛みや吐き気、しびれといった不快な症状だけでなく、味覚障害や感覚障害というなかなか他人が理解しづらい症状で悩むこともあります。
また、脱毛や爪の変化、肌荒れなどといった外見の変化も、仕事だけでなく日常生活の質をも落としかねないような影響を持っています。
これらの症状への適切な対処法がわからないことで、仕事を続けることが難しいという状況になってしまうのです。
がんが原因で仕事を辞めた人が抱える生活問題
では、がんが原因で仕事を辞めた後はどうでしょうか？
1つずつ見ていくことにしましょう。
経済面の問題
実は、仕事を辞めた後も様々な生活問題が待っている場合がほとんどなのです。
例えば、経済面の問題は仕事を辞めたことで明らかに出現する問題と言えるでしょう。
単純にこれまでの収入が途絶えることになりますので、退職後の収入をどう確保するかが問題となります。
特に、退職後もがん治療は継続されますので、収入が無い状態であっても治療費は払い続けないといけないという困った状態になってしまいます。
お金は無い、でも治療も止めたくないという問題はがんと就労という問題を考える上で欠かせない点であると言えます。
再就職の難しさ
がん治療のために一旦退職した人が再就職できる可能性は依然として低いのが現状です。
企業側としても、まったく同じ条件で健康な人と病気の治療を受けながら仕事をする人のどちらを採用したいかは火を見るより明らかな状況です。
がん患者側としても、退職後しばらくしてから復職するには仕事をしていないブランクがあったり、病気の進行で症状が出たり、通院頻度が多くなったりなど様々なハードルを越えないと難しい現状が待っています。
最近は国の施策としてがん患者の再雇用に関するサポート体制を整える方向性を打ち出していますが、あくまで活動が始まったばかりのことです。
現実問題として再就職がしやすくなるにはかなりの時間を要するものと思われます。
病気の進行に伴う体調の変化
がんは進行する病気ですので、退職した時と復職しようとする時はどうしても体調が異なることが多いです。
状態が落ち着いている時でも、再び状態が悪化してしまうことを懸念してしまう不安は常に患者が抱いているものです。
特に、体調の悪化でどのような症状が出てくるのか、症状の程度はどうなのかということが、復職のみならず、日常生活においても影響を及ぼすことは容易に想像できることです。
がんになっても仕事を続けるための工夫
職場の理解を得ること
以上のように、がんによって仕事を辞めた後も生活問題が発生することがわかりました。
では、がんになったとしても仕事を続けるためにはどのようなことに気を付ければ良いのでしょうか？
その一番の方法は職場の理解を得るということです。
「それができれば苦労は無いよ…」という声が聞こえてきそうですが、実はこれまで挙がってきた問題に対する対処法を積み重ねるだけで状況は随分と変わってくる可能性があります。
1つずつ、どう対処すればよいか見ていきましょう。
自らの病気について上司にうまく伝える
仕事を続けられるかどうかの最初のハードルがこれです。
上司と言っても様々で、病気に対する理解がある人と無い人のどちらも当然存在します。
理解がある人の場合はきちんと状態を伝えるだけで良いのですが、理解が無い人の場合は客観的な資料を提示するのが方法として挙げられます。
一番わかりやすいのは医師の診断書ですが、注意点としては病名と治療期間だけでなく、どのような仕事であれば可能かという医学的見解が記載されているかということです。
この見解が無いと、病名だけで「仕事はできない」と判断されてしまう可能性があるので、診断書の作成を依頼する時には必ず見解を書いてもらうように伝えましょう。
また、直属の上司が話しにくいのであれば、さらにその上の上司や人事担当の課、産業医などに相談するのも方法です。
職場内の別の部署や違う立場の人からの意見が、上司を動かすこともありますよ。
勤務形態・業務内容の変更の相談
治療のため、定期的な通院を必要とする場合はあらかじめ治療計画に沿った働き方を検討することも大切です。
そのためには勤務形態や業務内容の変更についても思い切って考える必要があります。
特に、今後出てくる症状がわかっている場合はそれを考慮することで働きやすさが変わってきます。
時短の勤務や作業の変更でうまく乗り越えていきましょう。
同僚の理解を得る
上司の理解を得て、業務内容の見直しもできた場合は晴れて仕事を続けることができます。
その中で、さらに同僚の理解を得ることも大切です。
病気によって起こる困りごとをあらかじめ共有しておくことで、理不尽な言われ方はされにくくなりますし、適度に気遣ってくれることと思います。
患者側としても隠し事が無くなることで気持ちよく仕事ができることと、自身ができる仕事に専念することで「働けない」というイメージを払しょくすることにもつながります。
主治医の理解を得ること
仕事を続けるうえで大切なのは職場だけでなく主治医の理解も得ることです。
上記した診断書の書き方1つでも、主治医の理解が表れているかどうかで内容が変わってくるのです。
もちろん、ありもしないことを診断書には記載できませんが、具体的にどのようなことに困るのか、どのような仕事なら可能なのかというところの裁量は書き方1つで読み手の捉え方が大きく変わってきます。
自身の仕事内容を上手に伝え、それに対し医学的な見解からわかりやすい内容の診断書を書いてもらうことが大切です。
再就職の相談はハローワークや社労士へ！
もしそれでも仕事を続けることが難しく、退職を余儀なくされた場合、再就職について考えていく必要があります。
基本的にはハローワークで仕事を探すようになるのですが、ここで自身の病気についてきちんと伝えられるかどうかで仕事が見つかるかどうかが変わってきます。
ここでも医師の診断書は効力を発揮するので、担当の人とよく相談してみましょう。
また、社会保険労務士(社労士)に再就職について相談するのも方法の1つです。
社労士はがん患者に対する就労支援を行う数少ない専門家ですので、最寄りの社労士事務所へ相談し、一緒に仕事を探してみるのも効果的と言えるでしょう。
終わりに
いかがでしたでしょうか？
今回の内容をまとめると以下のようになります。
- がんになると病状や心理面など様々な理由で仕事を辞めようと思ってしまう状態になる
- 実際に仕事を辞めた後も生活問題や再就職が難しいという問題が待ち受けている
- がんになっても仕事を続けることが大切であり、そのためには様々な工夫が必要
現在、国もがん患者だけでなく、様々な患者の病気と就労の両立についての施策を打ち出しています。
もしがん治療と仕事のことで悩んでいるのであれば、最寄りのがん相談支援センターやMSWへ相談してみて下さい。
1人で抱え込まず、誰かに相談してみましょう。
